衛生陶器・住宅設備機器を製造メーカー（ＴＯＴＯ株式会社）

ＴＯＴＯ株式会社は、衛生陶器及び住宅設備機器を製造するメーカーで森村グループの一員でもある。
ＴＯＴＯ株式会社の本社は、福岡県北九州市小倉北区中島二丁目1番1号。
TOTOとは、創業時の社名「東洋陶器（Toyo Toki）」を略して社名になっています。


ＴＯＴＯ株式会社は、日本国内でトイレ、洗面器などの衛生陶器で約6割の販売シェアがあり国内第1位である。
ユニットバスは、TOTOが最初に発売した製品の一つです。技術面では、ウォシュレット以外のも便器の汚れを効果的に落とす「トルネード洗浄」、防汚技術の「セフィオンテクト」、お湯がさめにくい「魔法びん浴槽」などの独創的な製品作りに意欲的に取り組んでいます。各賞受賞商品も多々あり、バリアフリーやユニバーサルデザインについての意識は、国内企業の中でも非常に高く、いろいろな商品を投入したりしています。
障害者雇用のために、北九州市などと共同で第三セクターの子会社（特例子会社）サンアクアトートーに出資して会社設立をして、社会進出の手助けも行っている企業です。リモデル事業にも取り組み、この分野では大建工業、YKK APの両社と業務提携していて、3社共同のショールームも国内に多数あります。
この販売戦略は、ライバルであるINAX（国内大２位の販売シェア）がトステムと経営統合して住生活グループ（ＬＩＸＩＬ）となったことに対抗したものである。主な市場は日本です。そして、米国、中国。近年では、日本は官製不況によって、販売状況が思わしくないことから、アジア、欧州への販売を強化しています。
ショールームは、2012年１２月現在で全国に104箇所あります。出版部門も持っており、建築関連の書籍を多数発行するなどの他にも少数だけですが水回りのネタを扱ったマンガも発行していました（内容は、施工業者向けのマニュアルである）。
※ 東京・青山には「ギャラリー・間」、東京・大阪・福岡にはTOTOテクニカルセンターがある（予約制）。

補償期間中のTOTO製品の修理依頼について

補償期間中のTOTO製品で不具合が起きた場合は自己判断で分解や部品交換を行う前に保証書の記載内容を確認し正規の修理窓口へ依頼することが重要である。なぜなら補償は製品の取扱説明に沿った通常使用で生じた故障を対象とする設計であり誤施工や誤使用や外的要因による損傷は対象外になることがあるため原因の切り分けと記録の残し方が結果に直結するからである。そこで依頼の初動では製品品番や製造番号や購入日や設置日を整理し保証書と購入証明となる書類を手元に用意したうえで不具合の症状を具体化し水が止まらないのか漏れるのか温度が安定しないのか異音が出るのかなどを時系列でまとめると受付が円滑になる。また不具合が断続的な場合は発生条件を併記し使用水圧や給湯温度設定や他の器具の同時使用など周辺条件も添えると診断精度が上がる。一方で現場で水漏れが疑われるときは被害拡大を防ぐため止水栓や元栓を閉めてから連絡するが止水操作が難しい場合は無理に回さず安全を優先し床や収納内の濡れを抑える応急措置を行うべきである。次に補償期間中の修理依頼は原則としてメーカー指定の修理体制に乗せるのが確実でありTOTOの修理受付窓口やTOTOメンテナンスの案内に従って訪問修理の日時調整を行うことになるがその際に保証書提示の要否や出張費扱いなど費用発生の条件があるため受付時点で必ず確認し想定外の請求を防ぐことが実務上のポイントとなる。なぜなら補償が適用されても部材以外の作業や消耗部品交換や設置状況起因の調整は有償扱いになる場合があり不具合が製品故障なのか配管側や施工側の問題なのかで負担区分が変わるからである。したがって施工者が関与する現場では設置直後の不具合なのか経年後の故障なのかを整理し止水栓や給水管の締結やシール状態や水圧条件など施工範囲の確認も同時に行いメーカー対応へ引き継ぐ情報を整えておくと再訪や手戻りを抑えられる。なお不具合箇所が水栓やトイレ機器や温水洗浄便座や浴室機器などの場合でも電源を伴う製品は通電状態や漏電遮断器の動作状況が確認事項になるため安全の観点から濡れがある状態での通電継続は避け現場状況を記録したうえで窓口へ伝えることが望ましい。訪問当日は作業スペースの確保と止水栓位置の共有を行い設置資料やリフォーム図面がある場合は提示できるようにすると診断が早まるが収納内の荷物が多いと点検が進まず作業時間が延びるため事前片付けを案内することが重要である。そして補償の可否に関わらず同症状の再発を防ぐには使用環境の見直しも必要であり水質由来のスケール付着やフィルター目詰まりや凍結や過大水圧などが関与するケースでは修理後に運用改善を行わなければ再発するため点検結果の説明を受けたうえで清掃頻度や部品交換目安や減圧の要否などを具体的に確認し記録として残すと管理が安定する。以上のように補償期間中のTOTO製品の修理依頼は保証書情報の整理と症状の具体化と安全な応急措置を行い正規窓口へ早期連絡して費用条件と負担区分を確認しながら進めることが最も確実であり施工者は設置条件の情報提供と作業環境整備を支援することで修理の迅速化と再発抑制に貢献できる。